人事・人材育成制度について
公正な評価・処遇
従業員の考え方や意見を把握して、組織の活性化を図ることを目的とした「自己申告制度」を設け、活用しています。
また、個人の年間業務目標や能力開発目標等を明確に設定し、その達成に向けて個人と組織が一体となって、業務の遂行と能力開発を推進していく「目標チャレンジ制度」を設け、従業員のチャレンジ精神の発揮や自主的・主体的な業務への取り組みを促しています。
能力開発システム
「教育型」プログラムと自己啓発意欲を援助する「支援型」プログラムにより、全ての社員がレジャー・サービス業に従事する「プロ」として成長できるようサポートしています。「階層別研修」「自己啓発プログラム」等を通じて、従業員一人ひとりの成長意欲の向上を促しています。
EAPプログラム
年1回以上の健康診断の義務化に加え、会社・家庭生活において生じる将来への不安や疑問について相談できるシステムとして、「キャリアカウンセリング」や「メンタルヘルス対策プログラム」を実施しています。ケガ・病気ばかりではなく、メンタル面でも安心して働ける、快適な職場づくりに努めています。
セカンドキャリア制度
定年退職者や中高年層がこれまでに蓄積した経験や知識、スキルを生かして、第二の人生を切り拓いていくためのサポートとして「セカンドキャリア制度」を設けています。
「全員がいきいきと働く、そして会社の業績に貢献する」を目的に、定年退職後の雇用機会確保という観点だけでなく、再雇用者がモチベーションやパフォーマンスを維持しながら、いきいきと働くことで、会社の業績への貢献と定年退職後の生活の充実、安定を図っています。
両立支援への取り組み
小さな子供がいる、あるいは介護が必要な家族がいる従業員を対象に、「育児休業制度」「育児短時間勤務制度」「介護休業制度」などを設け、従業員が安心して働ける環境づくりに注力しています。
また、法令を大きく上回るサポート制度「ワークサポートコース」を導入し、より柔軟な働き方を提案しています。
